公認会計士になるには？試験の難易度や合格後の流れ・就職先を決めるまで【試験合格におすすめの予備校も】
公認会計士の就職
更新日：2024/07/30
公開日：2022/05/29
会計の知識を武器に、企業を相手にバリバリと仕事をこなす公認会計士。
いつか自分もなりたいと憧れを抱く方は多くいます。しかし漠然と「試験に受かれば会計士になれる」と考えていないでしょうか。
また実際にどのような仕事内容なのか、働く場所はどこなのか、税理士とは何が違うのかなどの疑問に答えられる方は多くないかもしれません。
そこで本記事では、会計士という職種の概要や、会計士になるにはどのような手順を踏むのかについて解説します。
目次
会計士(公認会計士)の仕事内容とは｜税理士との違いと業務実態
会計のスペシャリストとして知られる公認会計士（以下、会計士）は、医師や弁護士と並び三大国家資格と称される、会計分野における最高峰の資格です。
会計士の独占業務は監査業務です（公認会計士法第2条）。企業が作成した財務諸表のチェックをおこない、独立した立場からの監査意見を表明することにより、財務情報の適正性を利害関係者に保証する役割を果たしています。
監査のほかには、企業の経営戦略の立案や株式公開支援などの経営コンサルティング、税務業務などさまざまな業務をおこないます。
税理士との違い
税理士も難関の国家資格であり、税務会計のプロという点では会計士と共通していますが、会計士とは別の職種です。
会計士と税理士の大きな違いは専門領域です。
会計士の独占業務が監査であるのに対し、税理士の独占業務は税務業務です（税理士法第2条）。
税理士は税務申告などの税務代理、税務書類の作成代行、租税相談や税務コンサルティングなどの業務をおこないます。
税理士の業務により、企業や個人は法で定められた納税義務の適正な実現を図ることができます。
主なクライアントにも違いがあります。会計士の独占業務は監査なので、監査義務のある大会社や上場企業が主なクライアントです。
これに対し税務申告は企業規模を問わず義務があるため、税理士のクライアントは中小企業や個人事業主まで幅広いのが特徴です。
また会計士が働く場所は主に監査法人であるのに対し、税理士は税理士法人や税理士事務所、独立開業などで働いています。
なお、会計士は税理士登録すれば税理士になることが可能なので、会計士が税理士の領域で活躍することもあります。
女性会計士も活躍中
会計士は正確性が求められる職種であるがゆえに、几帳面な方が多い女性に適性があるといわれています。
実際、海外では公認会計士の男女比率が拮抗している国も多く、女性会計士が多く活躍しています。
日本において女性会計士の割合は2017年時点で14%弱（※）とまだまだ低い割合ですが、増加傾向にあります。
専門性が高く頭脳労働である点、出産・育児などのライフイベントを経ても復帰しやすい点などから長く働きたい女性から注目を集めています。
近年の傾向としては、大手監査法人を中心に育休・時短制度の充実を図るなど女性会計士の採用に積極的な姿勢が見られます。
またワークバランスのとりやすい組織内会計士のニーズも高まっており、女性が働きやすい環境が整ってきているといえるでしょう。
会計士になるまでの流れ
会計士になるには次の流れをすべてクリアする必要があります。
- 国家試験に合格
- 2年以上の実務補助をおこなう
- 原則3年間の実務補習を受け、修了考査に合格する
- 日本公認会計士協会の名簿に登録を受ける
会計士になろうと決意してから会計士を名乗れるようになるまでは、早い人でも5年程度はかかる計算です。
また、いくら会計士を名乗れるようになっても実際に業務をおこなわなければ会計士とは言いがたいので、監査法人などへ就職を果たすことも必要となります。
次項からは会計士になるためにクリアするべき項目について、さらに掘り下げて解説します。
まずは難関の国家試験に合格する必要がある
会計士になるには会計士試験の合格を勝ち取るところからがスタートです。試験の受験事情や難易度、かかる費用などについて解説します。
受験資格について
受験資格はとくにありません。たとえば税理士の場合は大学等を卒業し法律学・経済学を履修した者といった受験資格が設けられています。
会計士にはこのような受験資格はないため年齢・性別・学歴・国籍などを問わず誰でも受験できます。
ただし、試験を突破したばかりの人は公認会計士としての実績がありませんので、就職先によっては学歴が評価の対象となる場合があります。
とくに社会人経験がない若手の場合はわかりやすい評価材料として高学歴が有利となる可能性はあるでしょう。一概にはいえませんが、試験に合格しても就職が難しいということは起こり得るわけです。
公認会計士試験の勉強時間
受験資格に制限はないのですが、受験勉強にかかる時間を考慮すると、やはり勉強に専念できる環境の人が有利になるでしょう。
会計士試験の勉強時間は3,500時間～4,000時間を目安とし、最低でも2,500時間は必要だといわれています。また最初の受験から合格するまでは2年～4年かかるのが一般的です。
仮に2年で3,500時間をかけて合格を目指す場合、1日も休みなく毎日勉強しても1日あたり5時間弱を費やす計算です。勉強時間を確保できる環境をつくることが合格への近道だといえるでしょう。
なお2019年の職業別合格者割合をみると合格者のうち学生が56.1%、専修学校・各種学校受講生が12.8%、無職が13.8%です。つまり会計士試験の合格者の82%以上が学生または無職となっています。
社会人が会計士になるには
毎日5時間もの勉強時間を確保することは、1日の大半を仕事に費やす社会人には難しいように思えるかもしれません。しかし社会人になってから会計士になる人はいます。
すき間時間や休日の時間をうまく活用して勉強すれば試験合格は夢ではありません。前述の職業別合格者割合によれば、合格者の15.3%が社会人です。
試験の概要
会計士の試験は短答式（4科目、年2回）と論文式（5科目、年1回）があります。短答式に合格しなければ論文式が受けられない仕組みです。
短答式試験に合格すると2年間は短答式試験が免除されるので、免除中は論文式のみの合格を目指すことになります。また論文式についても科目合格制となり、合格した科目に関しては2年間の免除が受けられます。
一度に多くの勉強時間を確保しにくい社会人が合格を目指す場合は、この段階的に合格する仕組みを視野に入れ、計画的に受験をするのがひとつの方法です。
公認会計士件の合格率
2016年～2019年の合格率は短答式が10%～11%、論文式が35%～37%で推移しています。
ただし単純に合格率だけで合格可能性を予測するのは難しい面があります。受験資格がないといっても、多くの時間をかけてまでなりたいという意欲がある人でないと挑戦しないでしょうし、それだけの時間を勉強するには勉強への耐性も必要です。
費用の問題もあるでしょう。試験の内容が難しいだけに勉強の気力が続かない人や、費用面で続けられなくなり途中で受験から撤退する人も少なくないのです。
合格率は、最後まで根気強く勉強を続けられた人の中で、どれくらいが合格したのかという視点を忘れないことが大切です。
試験合格までにかかる費用
会計士試験の受験手数料は短答式・論文式セットで19,500円ですが、これ以外に勉強にかかる費用があります。
会計士試験は相対評価（他の受験生との比較）で合格が決まるため、独学だと厳しいと言わざるを得ません。とくに社会人の場合は効率よく勉強する必要性が高いため、社会人学校に通うのが一般的です。
通学にかかる費用は学校やコースにもよりますが、1年半～2年のコースで70万円以上かかるケースが多くなります。
そのほかプラスで購入するテキストや模試の受験費用、模試や受験日の交通費などもろもろの費用が必要です。合格までの期間が長引けばその分費用も増えることになります。
試験合格後｜修了考査の合格と会計士としての登録
努力の甲斐あって試験に合格した後は修了考査と登録というステップがあります。
2年以上の業務補助
監査法人などに就職し、2年以上の実務経験を積む必要があります。試験の合格前でも、合格してからでもかまいません。就職できたといっても、この時点ではまだ公認会計士を名乗ることができません。
原則3年の実務補習
実務経験を積みながら補習所に通い、実務に必要な基礎を身につけていきます。一般的には監査法人などで実務経験を積みながら、仕事終わりや土曜日などに補習所に通うかたちが多いでしょう。
補習所で所定の単位をとると修了考査（卒業試験）の受験資格が与えられます。修了考査の試験は年に1回です。考査に合格すると、晴れて公認会計士としての登録が可能となります。
なお、実務補習の期間は3年ですが、入所時に実務経験が2年以上ある人は1年に短縮可能です。通所中に通算2年以上の実務経験を満たした人は補習期間が2年に短縮できます。
会計士として登録する
会計士の業務をおこなうためには、日本公認会計士協会が備える公認会計士名簿に登録を受けなければなりません。
公認会計士開業登録申請書類および添付書類を提出し、審査を経て登録を受けます。
登録に必要な費用は準会員とそれ以外で若干異なりますが登録免許税が6万、入会金が3万～4万、施設負担金が5万円です。
登録後の会費は普通会費が年間7万2,000円、地域会費が4万2,000円～5万4,000円かかります。会費は監査法人などの就職先が負担してくれる場合もあります。
会計士の就職・転職先
ここからは会計士がどこで働くのかについて解説します。
監査法人で働く
会計士試験に合格した人の多くが監査法人に就職・転職します。国内には200社ほどの監査法人がありますが、東京・大阪・愛知（名古屋）などの大都市圏が中心です。
これは監査義務のある大会社の所在地が大都市圏に集中していることが関係しています。地方には監査法人自体が少なく、都道府県によっては0件～数件の場合があります。
ただし監査法人は全国に事務所があり、地元企業に対する監査や事業再生コンサルティングなどもおこなっています。
たとえば東京事務所に所属して、地方の支社で働く人もいますので、大都市圏でしか働けないわけではありません。
BIG4監査法人とは
BIG4とは、世界4大会計事務所であるPwC、EY、KPMG、DTTを指します。これらの会計事務所と提携している以下4つの国内監査法人が、BIG4監査法人と呼ばれています。
- PwCあらた監査法人
- EY新日本有限責任監査法人
- 有限責任あずさ監査法人
- 有限責任監査法人トーマツ
BIG4監査法人で働くと日本を代表する大会社との取引ができることから、就職・転職先としてたいへん人気です。就職・転職にあたり明確な年齢制限はないものの、将来性に期待できる人材である点で若い世代が有利になる可能性はあるでしょう。
監査法人は激務？
監査は法律や会計基準に照らして正しく評価する必要があるため、仕事量が膨大で精神的なプレッシャーも大きい業務です。
専門性の高い業務であるがゆえに簡単に人員の育成や増員ができません。そのため監査法人はハードワークになりがちで、その点が就職・転職に際してネックとなる方は多いでしょう。
ただ近年は働き方改革の影響もあり、社会的に長時間労働よりも効率のよい働き方が重視されています。とくに長時間労働をよしとしない若い人材が増えており、優秀な若手を確保するには労働時間の削減が業界の急務です。
こうした背景があり、監査法人でも少しずつ労働環境の改善がみられるようになっています。就職・転職活動にあたっては労働環境の確認も必要となるでしょう。
監査法人以外にも活躍のフィールドが多数
監査法人以外の場所で活躍する会計士もいます。たとえば地方公共団体や教育機関、コンサルティング会社等に所属し、組織内会計士として働く方法があります。
大企業の財務や経理部門で働き、会計士としての知見を活かしながら安定を得る方法も考えられるでしょう。ほかにも会計事務所に勤務し、会計・税務の面から中小企業をサポートする人もいます。
転職活動のスケジュール
公認会計士の転職活動のスケジュールは独特です。一般の採用活動と異なり、監査法人や企業がターゲットにしているのは会計士試験の合格者なので、採用活動のスケジュールも試験の日程にあわせておこなわれるのです。
採用活動は論文式試験が終わった8月下旬に開始され、11月の合格発表までの間に就職説明会などがあります。
11月下旬から合格者を対象に法人の説明会や面接が実施され、年内に内定がでるという流れです。
かなりスピード感のある転職活動になるので、その時期に仕事が重なって面接に対応できないといったことがないように、計画を立てておく必要があるでしょう。
会計士になるには適性が必要｜向いている人とは？
会計士試験に合格できるかどうかと、会計士として適性があるかどうかは別の話です。大前提として、数字に苦手意識がないことが必要です。そのうえで次のような人に適性があると考えられます。
公正な姿勢で業務と向き合える人
会計士はあくまでも独立した第三者の立場として企業の監査をおこないます。
そうでなければ企業の利害関係者に対して決算情報等の正当性を示すことができないからです。
不正があればしっかり指摘しなければなりませんので、公正な姿勢で業務と向き合う必要があります。正義感が強い人に適性があると言い換えることもできるでしょう。
コミュニケーション能力が高い人
会計士は四六時中、財務諸表とにらめっこしているわけではありません。実際に現場を訪問して資料を調査し、クライアントへの質問や説明も頻繁におこないます。
監査はチームで取り組むためチーム内での討議や先輩・後輩とのやり取りもあります。
クライアントやチームの人員と信頼関係を築くことが重要な業務なのでコミュニケーション能力が高い人でなければ難しいでしょう。
経営やクライアントへの興味・関心をもてる人
会計士は監査をするだけで終わりではなく、調査や分析の結果から経営のアドバイス等もおこないます。
そのため経営やクライアントへの興味・関心をもてるかどうかも重要です。興味・関心があると自然とクライアントが属する業界や業務への理解が進み、顧客とのコミュニケーションも円滑になります。
自己管理能力の高い人
監査業務には高い集中力が必要ですし、期限内におこなわなければなりません。長時間、集中して業務に取り組むには精神的・肉体的にタフである必要があります。
それには自己管理態にしておかなければ会計士としての活躍は難しいでしょう。また自身のキャリアを主体的に形成できるという意味での自己管理能力も求められます。
公認会計士試験の合格率が高いおすすめの予備校・通信講座５選
早速、公認会計士試験におすすめの予備校を5つご紹介します。
- 資格の学校TAC
- LEC東京リーガルマインド
- CPA会計学院
- クレアール
- 資格の大原
資格の学校TAC
TACは、公認会計士試験での合格者を最も輩出している予備校で、新試験制度制定後2006年～2019年公認会計士論文式試験におけるTAC本科生合格者累計実績は、8,617名にも達しています。また、2018年の試験で全国1位の成績で合格した方も、TACの受講生でした。非常に高い実績と、質の高い講義が魅力です。
TACを利用した人の声
公認会計士を目指すか悩んでいた時、講師の方が親身に相談に乗ってくださったことをとても覚えています。TACの講師の方々は疑問点や悩み事をすぐに解消できるような環境を作ってくださり、学習計画を立てるタイミングや直前期の不安な時期にもたくさん支えてくださいました。また、私はほとんどの講義をWebで受講しましたが、どの科目も一人でも理解できるような分かりやすい講義だったので、最後まで楽しく学習することが出来ました。
TAC講師の方々は、難しい論点であっても基礎の概念や類似の知識と結び付けながら、体系的に解説してくださり、講義の中でとても多くのことを吸収できました。公認会計士試験は出題範囲がとても広いですが、各論点の重要度についても触れてくださったことで、非常に効率的に学習を進めることができました。
また、私は通信講座で受講していたので「質問メール」をよく利用していたのですが、初歩的なことから細かなことまで、どんな質問でも丁寧かつ迅速に対応いただきました。
一般的な通信学習のデメリットとして、身近に質問できる人がおらず効率性を欠いてしまうということがありますが、TACではそのようなことは全く感じずに学習を進めることができました。
LEC東京リーガルマインド
LECは、「リーガルマインド」という名前の通り法律に強い予備校で、公認会計士試験にも力を入れています。コースは基本的に短答式試験と論文式試験に分かれており、それぞれ低価格でスタートすることができます。
通信講座も充実しており、スマホやDVDなど様々な媒体を使って学習することができ、通信講座で心配される講師への質問もLINEやZoomなどでしやすい環境が整えられています。
LECを利用した人の声
LECのフォロー制度の良かった点は、主に2つあります。1つは、講師LINEです。理由は、気軽に質問ができるからです。「質問フォーム」のようなものだとどうしても「面倒だな」と感じてしまいますが、LINEだと、その心理的障壁は圧倒的に低くなりました。もう1つは、通っていた提携校の方のお声掛けです。受験に孤独は付き物ですが、「頑張ろうね」とお声かけしていただいて、何度も救われました。
LECを選んだ理由は受講料の安さと短答・論文が別コースになっている点です。公認会計士試験の学習を開始した当初は経済的に余裕がなく、他の予備校を選択することは難しい状況でした。しかし、LECの場合は、他の予備校と比較して、受講料が相当に低く設定されているため、LECを選びました。また短答と論文が別コースとなっているため、仮に短答で躓いた場合も試験から撤退しやすいという点もLECを選択した理由です。
CPA会計学院
CPAは、働きながら合格を目指すことにも力を入れている予備校です。公認会計士試験では、学生・無職の方の合格者が圧倒的に多いため、働きながら公認会計士試験を目指せることは非常にありがたいです。
また、他の予備校・通信講座は、様々な資格取得の講座も同時に展開していますが、CPAでは、公認会計士に関連する簿記や税理士資格の講座しか展開していないため、会計分野での高い教育の質が期待できます。
CPAを利用した人の声
お話を伺っていた通り、CPA会計学院では、自分が苦手な論点やわからない論点、本試験までの各科目の不安など講師の方々や合格者先輩の方々に直接質問相談することができた点がとても良かったです。
ひとつひとつ悩みを解消することができ、本試験にのぞむことができました。また、本試験までは長期間ありモチベーション維持に苦労するかと思いましたが、答練で順位表が掲載されていたため、順位表に掲載されることを目標に自習を行い、答練に挑むなど、短期的にも目標設定を定め、モチベーションを損なうことが、あまりなく勉強できました。
他にも友人たちと答練の成績を競うことができたこともCPA会計学院を選んでよかった点だと思いました。
引用：合格者の声｜CPA
CPAの良かった点は2つあります。
1つ目は教材や講義の質の高さです。CPAのテキストは他の予備校に比べ図や説明が多く、視覚的にとらえることができたため内容の理解がしやすかったです。
公認会計士試験の試験範囲は膨大ですがCPAのテキストでは重要性が付されており、強弱をつけて効率的に勉強することができました。そして講義では答えにいたるまでの過程を丁寧に教えてくださり、理解がしやすく学習効率が上がりました。
2つ目は講師の先生方やチューターさんがいつでも質問や相談に乗ってくださるところです。自分の進捗や成績で不安になったときに親身に相談に乗ってくださりすごく支えてもらいました。
そしてわからないところがあったらすぐに質問することができ、その場で解決できるところもよかったです。
引用：合格者の声｜CPA
クレア―ル
クレアールでは、「非常識合格法」という独自の学習方法を取り入れており、合格を目指すことを最大目標に置いた効率的な講座を受けることができます。時間短縮・短期での合格を目指しやすくなり、要点を中心に勉強していきます。
そのような学習方法を取り入れていることもあり、働きながら公認会計士試験に合格している人も多く排出しているようです。また、期間限定の割引キャンペーンを頻繁に行っており、割引価格で利用することができれば、かなり安く利用することができます。
クレアールを利用した人の声
短答式に関しては市販の書籍で合格したのですが、その後、論文式試験を受験したところ、全く歯が立たなかったことから、論文式のみの対策コースが用意されているところを探したところ、クレアールでは非常識合格法と銘打って合格に必要な範囲に絞って注力する点が、学習に専念できない会社勤務の私にはあっているだろうところと、受講料が廉価であること、トータルセーフティで２年間受講できる点で選びました。
短答受験まで働きながら勉強をしていた私にとって、Web講義で自分の都合に合わせた学習ができる点が非常に良かったです。とにかくインプットの時間を短縮したかったため、ほとんどの講義を倍速で受講していました。音声教材も活用させていただき、佐藤先生の企業法条文講義は何度聞いたか覚えていないくらいです。そして、何より答練や模試の質が非常に良いです。シンプルに問題の本質を問うものが揃っており、私が合格できたのはクレアールの良質な答練と模試があったからだと思っています。
資格の大原
資格の大原では、一発合格主義をモットーに、質の高い学習指導やオリジナル教育を提供しています。通学制の予備校と通信講座の両方があり、いずれかを同価格で利用することが可能です。
また、非常に有名な資格支援学校ですので、全国に教室があって通いやすい体制が整っています。通学制の予備校でも割高にならない点が嬉しいです。
大原を利用した人の声
大原のVOD授業は、1.5倍速で聞けるので時短になるし、わからないところは繰り返し聞けるので、自分のペースで勉強できスケジュールが組みやすかった。答練はペースメーカーのような存在です。答練を軸に、何をどのように復習すればいいか先生の指導のもと、勉強を仕上げていくことができました。
先生方はとても親身に、丁寧に対応してくださり、受験勉強をする上で大きな支えになりました。また、答練の回数も多く、これさえ勉強しておけば大丈夫という安心感もありました。大原のおかげで一発合格できました。
まとめ
会計士になるには試験と修了考査の合格、実務経験を積むといったステップがあります。
年々もかかるたいへんな道のりですが、会計士になった際には会計の面から企業を支えるという大きなやりがいを得られます。
年齢に関係なく長く活躍できる仕事ですので、会計士になりたいという強い気持ちがある方はチャレンジしてみてはいかがでしょうか。
edit_note この記事を書いた人
一般事業会社の経理・財務・CFO候補に加え、監査法人・会計事務所への転職支援サービスも充実。転職成功事例や充実したサポート体制をお約束します。
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